Shopifyストアの物流アウトソーシング・在庫管理ならDCX
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BLOG 2023/05/30
ShopifyはECストアをより簡易に立ち上げ、多様なサービスをユーザー向けにスピーディーに提供できるプラットフォームです。
Shopifyには最初から基本的な機能は一通りそろっていますが、より高度な機能やサービスを求める場合には、必要に応じて追加でアプリを導入する必要があります。
本記事では、Shopifyストア運営者がサービスの種類を増やしたりビジネスを拡大したりする際、対応すべき施策や発生する課題に対して、どのようなアプリで解決することができるかという点について紹介します。
マーケットを日本国内に限らず、海外に向けて広げたい場合、現地の言葉で商品の魅力を伝えなければ売上の増加を期待することはできません。
また、言語ごとに翻訳者を介して対応したのでは、コストや時間が莫大なものになってしまいます。
このような場合には、AIを使った自動翻訳できるアプリを導入すると良いでしょう。
商品の説明文をAIで現地語に翻訳すると手間も少なくて済みますし、ある程度ローカライズされた自然な文章も期待できます。
現地語なら、ストアの商品の詳細内容や魅力をより強く訴求することができるでしょう。
参考：Shopifyストアの「言語や翻訳に関するアプリの例」
日本国内における配達日時の指定は、Shopifyの基本機能に含まれていないため、そのままの状態だと決済画面において配達日時の指定をすることはできません。
しかしながら、日本国内の宅配業者を対象とした日時指定可能なアプリをインストールすることで、この課題に対応することができます。
無料体験ができるプランもあり気軽に試すことも可能なため、自社のビジネスに沿ったアプリの検討をすることができます。
参考：Shopifyストアの「配達時間の追加が可能なアプリの例」
商品に興味があるものの購入を悩んでいるユーザーに対しては、購入に向けた一押しをするための施策を追加することが有効です。
このような場合は、「カートへ追加」や「時間限定割引」といった、販売促進に繋げられるアプリを導入すると良いでしょう。
サイトを見ている訪問者へバナーやボタンを表示させ、限定感や特別感を付加することによって、購入に向けた行動を促していきます。
参考：Shopifyストアの「バナー等を挿入できるアプリの例」
一度商品を購入した後、そのユーザーが次にサイトに訪問してくれるかどうかは分かりません。
また、せっかくブランドや商品に興味を持ってくれたユーザーに対しても、情報を継続的に届けないと忘れられてしまいます。
このような場合には、訪問者のメールアドレスを獲得し、メルマガによる情報配信ができるアプリを導入すると良いでしょう。
ユーザーとの接点を広げることで、商品の魅力を伝える場面やアプローチできる手段が増え、リピーターの増加に繋げられます。
参考：Shopifyストアの「メルマガアプリの例」
ユーザーが商品購入の判断を行う際、大きなウエイトの1つを占めているのが、口コミになります。
特に新しいブランドや商品については、信頼性や品質面の認知が不足しているため、興味があったとしても購入に至りにくいということは多々起こり得ます。
口コミを表示させるためには、商品のレビューを表示できるアプリを導入すると良いでしょう。
商品ページに、口コミを表示することでストアや商品に対する安心感が増し、購入者の行動がよりしやすくなります。
参考：Shopifyストアの「商品レビューを集めるアプリの例」
Shopifyの商品管理画面では、在庫数量や販売可能数量をリアルタイムに確認することができます。
一方で、アイテム数や在庫数量が増えてきた場合、「倉庫内のどこにいくつ保管しているのか?」といった細かい対応を行うことはできません。また、消費期限やロットなどについても、そのままでは管理することはできません。
ビジネスの規模が一定のボリュームを超えてきた場合は、在庫管理が可能なアプリを導入すると良いでしょう。
これによって、在庫の実数をより正確に把握することができますし、効率的な在庫管理によって出荷をスムーズに行うことも可能になります。
また、在庫管理や物流フルフィルメントそのものを外部業者に委託することも可能なので、費用対効果を見ながら検討してみるのもいいでしょう。
参考：Shopifyストアの「在庫管理できるアプリの例」
以上、Shopifyストアを運営する際に、必要になる可能性の高いアプリの種類をいくつかの視点でまとめさせていただきました。
Shopifyストアでは、合計で1万件前後のアプリが存在していますが、導入においてある程度の費用が必要になり、またアプリ同士の相性で期待した動きに至らないこともあります。
そのため、どのような課題に対してどのような解決を図るべきなのか、ビジネスの拡大や優先順位を考えながら、利用していくのがいいでしょう。