出荷管理システムによる作業の効率化とDCXの導入ステップ

ECの出荷現場では正確性やスピードが求められます。また、システム間の途切れない連携や在庫商品の可視化は、確実な出荷作業とそれに伴う顧客満足度につなげることができます。
ただ、このような要件をすべて自社で賄うのは負荷が大きいため、特に繁忙期対応や品質管理では問題に直面するケースが多くあります。

その場合に有効なのが物流会社へのアウトソーシングです。こちらの記事では、日本通運の物流Webアプリ「DCX」を活用した出荷管理システムの効果と導入ステップについて説明します。

アウトソーシングにより出荷管理をシステムで最適化

アウトソーシングサービスで重要なポイントは、現場作業力と商品データの可視化の両立です。

日本通運は豊富なアウトソーシング実績があり、都市近郊や郊外の倉庫拠点をお客様のニーズに合わせて選別し、商品の特性に応じた品質の高いサービスを提供しています。

温度管理が必要な商品や異なる温度帯での倉庫保管、ロット・消費期限の取り扱い、ギフト用の包装や値札付けなどの流通加工も一貫してアウトソーシング可能です。標準化された手順書で作業にあたり、セール時や新商品の投入時には増員体制を事前に行うことで出荷遅延や品質低下のリスクを抑制します。

DCXでは誤出荷を防ぐためのシステム設計がなされており、スマートフォンやハンディ端末などによるスキャン検品と組み合わせることでピッキング精度を高め、現場業務の標準化や作業時間の短縮にもつなげています。また、DCXではShopifyに登録されたSKUやバーコードを印刷することができ、納品書はロゴやレイアウトの簡易カスタマイズにも対応しているため、ブランド体験を損なわれることはありません。

その他に、DCXでは作業工程ごとの進捗状況をEC事業者もリアルタイムで把握できるため、商品の発送状況の詳細を確認することができます。

Shopify連携で出荷データをDCXと自動同期

DCXはShopifyとAPI連携して、商品マスタやロケーション、在庫、注文のデータを自動的に同期します。注文がキャンセルされた場合もDCXへリアルタイムに反映されるため、EC事業者は販売機会喪失の防止につなげることができます。

また、倉庫では商品の保管場所を細分化して保管しており、Shopifyで受注があった場合はシームレスに自動的に引き当てがなされます。配送業者の送り状番号は注文単位で登録、一括管理され、Shopifyへ反映された後に、Shopifyから購入者へメールで通知されます。

これら一連の流れをとおして蓄積されたデータを元に、セールやキャンペーン対象となる商品を選定したり、AIによるSKU別の需要予測を行ったりするオプションもあるため、EC事業者のマーケティングに活用することもできます。

導入ステップ：出荷管理システムの移行と立ち上げ、運用

導入の際は、まず要件を整理して現状フローを可視化し、例外（予約販売、ギフト、返品など）を含めて標準手順を設計します。

次に倉庫拠点の選定や契約書の締結、注文のカット時間、検品基準などについてすり合わせを行い、DCXアプリをShopifyアプリストアからインストールして初期設定を行い、DCXとShopifyを連携させます。

在庫移管後はテスト出荷で精度確認し、本番稼働となります。
立ち上げ後はダッシュボードで進捗と在庫をリアルタイムに把握できます。また、DCXでは注文データと異なる商品は、エラーチェックによって出荷できない設計となっているため、倉庫作業の品質と速度を両立させることができます。

出荷管理システムのよくある課題とアウトソーシングでの解決策

多チャネル受注に対する手作業でのCSV加工は、ミスと遅延を誘発させる恐れがあります。
DCXでは、Shopifyと自動的に出荷引き当てがされるため、正確な出荷作業につなげることができます。また、消費期限やロットの管理にも対応しており、引当の基準も消費期限やロット単位、先入先出などのルールも選択できます。

その他に、バッチ処理による優先度に応じた出荷も対応できるため、緊急度の高い注文などにも柔軟に対応できます。

出荷管理システムのセキュリティ・国際展開

DCXでは、作業担当者ごとに操作できる権限を設定できるため、万一の誤操作を防止できます。また、多くの海外の拠点でも利用されているため、日本国内だけでなく海外拠点でのEC事業も幅広くサポートできます。

さらに、海外EC事業者から日本国内の消費者へ向けた「国内向け越境EC物流サービス」取り扱うことができるため、お客様のさまざまなニーズに合わせたサービスを提供できます。


物流Webアプリ「DCX」でShopifyと日本通運の倉庫をつなぐことで、物流の可視化や確実な出荷作業、そしてさらなる売上拡大に向けたマーケティング分析を行うことが可能になります。
EC業務全体の負荷を抑えつつ品質を高めたいなら、アウトソーシングを主軸にしたDCXの活用が最短ルートです。

不明な点などあれば、ぜひ、当社へお問い合わせください。

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