Shopifyの在庫管理をAPI連携で最適化する物流Webアプリ「DCX」 │ 日本通運

Shopifyの在庫管理を効率的に行うことは、ストア運営の成功に欠かせない要素の1つです。

この記事では、日本通運が提供する物流Webアプリ「DCX」を活用して、Shopifyの在庫管理をAPI連携で最適化する方法を紹介します。

ShopifyとAPI連携した物流Webアプリ「DCX」とは？

DCX(Digital Commerce Transformation)は、日本通運がEC企業向けに提供している、ShopifyとAPI連携した物流Webアプリです。

DCXではWebアプリとしてのデジタルサービスはもちろん、当社の全国1,100拠点以上の営業倉庫や物流ネットワークのサービスも組み合わせることで、他社にはない高品質なフルフィルメントを実現させています。

倉庫とのAPI連携が可能な「DCX」の特徴

倉庫や配送など、フィジカルな物流機能を多数保有している日本通運では、DCXのデジタル機能も掛け合わせた次のような特徴を備えています。

Shopifyとのリアルタイムなデータ連携

ShopifyとDCXの間では、商品マスタ、在庫数、入庫詳細、注文オーダーなどのデータが、すべてリアルタイムにAPI連携されています。

そのため、一定の待機時間を必要とするバッチ処理のようなタイムラグを意識することなく、データの不整合を気にせずに注文オーダーを連携させることができます。

倉庫内の常駐スタッフによる細かい対応

日本通運の倉庫には、ECの経験やノウハウをもつ事務や作業のスタッフが何人も常駐しています。そのため入庫や出荷は作業ボリュームを気にすることなく、完全に自動化させることができます。

またその状況は、DCXのダッシュボードでリアルタイムに表示されるため、例えば当日のオーダー数に対して、今時点でどのオーダーの作業進捗がどのような状況にあるのか、あるいは何件が発送されているのかなど、必要に応じて確認することができます。

加えて特殊な対応やスポット的な作業が発生した場合も、倉庫へすぐに相談することが可能です。

当日締切の当日出荷
日本通運の倉庫では、基本的に午前中までに受け付けた注文は、その日に出荷作業を行い当日中に発送することができます。

そのため、購入者からの到着予定日に関する問い合わせを減らせるだけでなく、注文から配達までのリードタイムの短縮によって、Shopifyサイト全体の満足度の向上にも繋げられます。

ShopifyとAPI連携が可能なDCX

「DCX」の主な機能

物流Webアプリ「DCX」では、次のような機能を持つことで、ShopifyとのAPI連携にとどまらず、お客様の物流フルフィルメントについて多彩なサービスを提供しています。

物流フルフィルメントに関する基本的な機能

Shopifyと在庫連携したDCXでは、入庫、在庫管理、出荷、棚卸など、倉庫側で必要な基本的な物流管理の機能はすべて網羅されています。

加えて、海外拠点も含めた複数ロケーションでの在庫管理や、店舗向けの出荷処理など、総合物流企業である日本通運ならではの、ビジネス拡大時における倉庫や配送の拡大に繋げることもできます。

消費期限やロット番号の管理

食品や化粧品など、消費期限やロット番号などが必要なアイテムについては、DCX側で細かい管理をすることが可能です。またその詳細についても、DCXの在庫照会で簡単に検索することができます。

もちろん、先入先出しや後入れ先出しなどのルール設定も初期設定で簡易に実行可能なため、お客様のビジネスに合った形で在庫を管理することができます。

アラート表示

例えば、欠品間近なアイテムや消費期限切れが近いアイテムなどが存在した場合、自動的にダッシュボードにアラートが表示されるため、対応が必要な処理に気づくことができます。

またその場合、倉庫側に連絡をすれば適した対応を実施し、DCXを介してShopify側にその結果を即時に反映されることができます。

出荷先や在庫の推移の分析

DCXのダッシュボードでは、その日の作業進捗だけではなく、過去1年以上の出荷実績や在庫の推移をグラフ形式で確認することができます。

また、その情報は実績出力としてCSV形式にて明細を出力することができるので、発送日単位の出荷明細や、日々の在庫数の変化など、Shopifyでは確認しにくい中長期的な流れを分析することができます。

「DCX」でビジネスの拡大に対応

以上、Shopifyとリアルタイムな在庫連携している「DCX」に関するサービスをまとめさせていただきました。

Shopifyで在庫管理が可能なアプリは複数存在していますが、フィジカルな物流機能と一体化したサービスはそれほど多く存在していません。また、ビジネスが拡大した場合の倉庫やオペレーションの対応についても、日本通運のリソースを活用すれば心配する必要もありません。